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名前を呼んではいけないあの戦争

名前を呼んではいけないあのお方とは、映画ハリーポッターの宿敵「ヴォルデモート」。あの戦争とは「先の大戦」とよく呼ばれる大東亜戦争のことです。

敗戦後はGHQの「神道指令」によって「大東亜戦争」の名は使用禁止にされました。

日本は第一次世界大戦後のパリ講和会議において国際連盟規約に人種差別撤廃を入れる決議を提案しましたが、十一対五の賛成多数でしたが結果否決されました。そして、日本はこの大東亜戦争を自存自衛の戦争とし、後の大東亜会議における共同宣言では、「各国の自主独立」「相互の提携による経済発展」「人種差別の撤廃」を揚げ、大東亜共栄圏の建設を戦争目的としました。それは東南アジアやインドの人々に独立の夢を与え、その気運を高めることになりました。日本の敗戦後、アジアの国々は独立していきました。

GHQは占領後靖国神社を始め明治神宮、伊勢神宮までを焼き払うつもりでいたようです。その神道指令の目的は国家神道・軍国主義の廃絶をとしながら、日本人が二度と白人に背かないように日本人の精神を変容させる為のものでした。

GHQは教科書を始め新聞雑誌になどの出版物やラジオ放送に至まで検閲をしました。新聞社は日本軍の残虐行為を強調した「太平洋戦争史」を連載させられました。NHKラジオは「真相はかうだ」「真相箱」などによって、アメリカの正義と日本軍部の悪という対比を使い贖罪意識を徹底して植え付けました。

教育の場でも「修身・歴史」などの日本人の価値観までを支配し、日本人を日本人たらしめる、文化伝統や、歴史の抹殺を行いました。それにより、日本が侵略戦争を行い、不当な植民地支配をして、その目的の為に残虐行為を行ったとする、でっち上げの東京裁判史観(日本が何を持っても一番悪かったとする贖罪意識、自虐史観の源)を日本に植え付けようとしたものでした。

「日本人に決してアジアの開放に寄与し、殉じたなどと思わせてはならない」かつ「親米感情をすり込む」この二つのことを念頭に置いた占領政策がとられました。

また、アメリカが原爆投下や東京大空襲を始めとする日本全土に行った空襲は、非戦闘員を無差別に殺戮するもので、人道上においても最大級の戦争犯罪でありました。これを正当化し批判を逃れるためにも日本を東京裁判で裁く必要があったのです。

その目的を徹底させるために、GHQは占領政策として公職追放を始めいろんな法案や制度を作り、左翼の人々を利用し、そして天皇陛下に「人間宣言」をさせました。教育の場から歴史認識まで…完膚無きまでに日本人をマインドコントロールしたのでした。

その結果、無差別爆撃や原爆投下を受け、無条件降伏を強要されても拒否できないほどひどい目に遭いながら、占領軍を「解放軍」とするような反日マスコミ、政治家、学者・教育者を生み出しました。このマインドコントロール、すなわち刷り込みは戦後七十を経て未だにマスコミと教育機関に定着し、維持されるに至って日本人のアイデンティティを失わせています。

これらの一連の占領政策の影響によって、現在でも日本は国際的な批判の脅威にさらされ続けています。戦後七十年とうに占領下は終わっています。現在の国際状況下を抜け出し将来に禍根を残さない為にも、マインドコントロールを祓って、日本人の誇りを取り戻さなければなりません。そして、自存自衛のために戦った大東亜戦争は「人種差別撤廃」とアジアを始め世界の「植民地解放」の大きな礎となったことを子々孫々に語り継ぎましょう。

大東亜戦争を知る為の〈キーワード〉

占領政策、極東軍事裁判、事後法(平和に対する罪)、ハル・ノート、オレンジ計画、OSS(戦略情報局)、神道指令、言論統制、プレスコード、ラジオコード、焚書、公職追放、ウオー・ギルト・インフォメイション、財閥解体、産業解体、農地解放、開戦の詔勅、東條英機宣誓供述書(GHQ発禁の本第一号)

※ 伝えおきたいこと… 

極東軍事裁判における東條英機宣誓供述書の主張の核心はご本人の言葉で申し上げれば「断じて日本は侵略戦争をしたのではありません、自衛の戦争をしたのであります」ということです。(東條さんの立場は大東亜戦争開戦時の総理大臣・陸軍大臣という政治・軍事の最高権力者という日本の代表者です。)

そのことが正しかったことを裏付けるものとして、当時の占領側の最高責任者であったマッカーサー元帥が裁判終結後の二年半後の昭和二十六年五月三日に行った、上院軍事外交共同委員会の証言の中の、次の言葉があります。

「日本は蚕を除けば、日本原産のものは実質的に何もありません。彼らはウールを欠いている、綿を欠いている。彼らは、石油製品が不足している。彼らは、スズを欠いている、彼らはゴムを欠いている、彼らはアジア地域に存在する多くの物資を欠いている。彼らは、それらの供給が断たれた場合、日本では一千万から一千二百万までの人々が失業するだろうと恐れていた。戦争に突入した彼らの目的は、主に安全保障上の観点からのものであった。」

と答弁している。

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